世界の食料の量的、質的向上を目指して開発された遺伝子組換え食品が、市場に出回り約２０年が経過しました。
現時点において、遺伝子組換え食品が原因となる「人・家畜・環境への悪影響」が発生したという確かな根拠はありません。
一方で遺伝子組換え技術の目的での一つである、食料の量的向上といった部分では、画期的に食料増産をもたらしているといった情報もありません。
遺伝子組換え食品に関しては、数多くの否定的な情報が公開されており、新しい技術に対する不安の声があがっています。
こうした不安の声に関しては、情報を整理し事実を伝えていく必要があります。

• (1)外国産の原料を使用した商品で、表示に「遺伝子組換えでない」と表示しているコープ商品については、商品の原料検査を実施します。
• (2)コープ商品については、組合員の商品選択の観点から、国は非表示でいいとしている食品（食用油等）についても、遺伝子組換えかどうかの表示をします。
• (3)組合員の要請に応じて遺伝子組換え食品の学習会をおこないます。